紀伊國屋書店 BookWeb Pro

多くの企業がテレワークを取り入れ、非対面・非接触・無人化を推進するなど、デジタル化を最優先課題に置いています。顧客企業のDXが加速することで、SIビジネスはどのような影響を受けるのか、SI企業はどう対応していけばよいのか、SI企業自身のDX変革をどう進めるべきか、分析・解説します。

COVID-19のパンデミックは、医療の「オンライン化」「個別化」を加速させ、人々の健康状態や食農の分野にも様々な影響を与えています。一方でIoT、人工知能（AI）、ビッグデータなどの進化は、医療・健康・食農の分野に大きな変化をもたらし続けています。
本レポートは、ポストパンデミック時代において、イノベーションを起こす80テーマについて分析を深めました。「生活の質の向上」「社会的課題の解決」「ビジネス機会の拡大」という三つの視点を設定し、予防医療、アンチエイジング、腸内デザイン、介護ロボット、ウイルス検査、ホーム医福食農テック、ゲノムビジネス、再生医療、AIと医療、オンライン診療、がん早期診断、フードテック、スマート農業など、市場価値と時流の変化に合わせて進化する今後10年の技術の変遷を予測しています。

『超万物開闢図譜』は「重量単価」という切り口で、世界と日本のあらゆる商品を分析し、付加価値アップの法則を明らかにしたレポートです。創意工夫の成果が反映されればされるほど価値の密度が高まり、重量単価は上がるはずです。
そこで農林水産物、医薬品、エネルギー源、有機系組成物、電子材料、金属、構造材、産業機器、モビリティー、コンピューター、家電品、医療用機器、電子部品、巨大建造物、嗜好品、超高級品など、30テーマに分類した約2,400種類のモノの重量単価を比較評価しました。幅広い分野・領域のモノの価値を見比べることで、付加価値アップのメカニズムが明らかになります。
未来学者の川口盛之助氏が、事業・商品開発に役立つように分かりやすく解説するとともに、付加価値アップのための「200の示唆」、「10大法則」、「3つの動機」を提示。日本のモノづくりの進むべき道筋を考察します。

COVID-19のパンデミックによって、「公共＝行政」の構図に課題が山積していることに多くの人が気付きました。この状況下、日本でも、行政が整備したプラットフォーム上で、民間企業が公共サービスを提供する新しい形の官民共創が進みつつあります。いわば「行政のSaaS（Software as a Service）化」です。保育園、介護、教育、医療、公共交通といった様々な分野の社会課題を解決し、新しい社会システムを構築するには、「公共＝行政・企業・NPO」の新しい形が必要です。
本レポートは、都市再生／地方創生の観点から、今後10年の日本の姿と関連ビジネスを予測します。拡大する都市と地方の格差、水平分業体制に移行する都市と地方、都市と地方をアップデートするテクノロジーを展望すると共に、医療・健康、スポーツ、観光、働き方、教育など民間企業にとってのビジネスチャンスを提示します。

「金融DX戦略レポート」は、金融分野におけるデジタル変革の実態を多面的に調査、取材、分析することで、DXで成果を上げるために必要な情報を網羅します。独自調査「金融DX導入意向調査」では、銀行、証券、保険業界などにおけるデジタル化の実態や優先課題、今後の導入・投資意向などを明らかに。さらに、金融DXに関する主要なテクノロジーがいつ頃普及するのか、その実践ロードマップも提示します。また、「デジタル金融・注目8分野の市場規模予測」や「主要プレイヤー70社のDX勝ち残り戦略」に加え、大手SIerからスタートアップなど金融DXのパートナーの得意分野や重点施策をレポートします。
どの市場を狙い、どんな企業と組むのか。いかなる課題の解決を優先させるのか。そして、DXにどう取り組み、成功させるか。DXを成長の糧とするには、自社の立ち位置を見定め、確かな戦略を描き、果敢に行動するしかありません。ぜひ、「金融DX戦略レポート」を貴社の戦略策定にご活用ください。